２０２５年２月９日（日）朝
「GESARA宣言」「世界通貨リセット」&「光側BI導入」までの道のりは如何に！？
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まずは金融市場をチェック致します！
【株式市場】 休 場
NYダウ平均： 下 落
（直近最高値：21'11/8、３６，５６５ドル）
（2021年最安値：1/29、２９，８５６ドル）
前々日４４，８７３ドル（＋ ３１７ドル）
前日 ４４，７４７ドル（－ １２６ドル）
今朝 ４４，３０３ドル（－ ４４４ドル）
日経平均株価： 下 落
（直近高値：21'9/14、３０，７９５円）
（2021年最安値：8/20、２６，９５４円）
前々日３８，８３１円（＋ ３３円）
前日３９，０６６円（＋ ２３５円）
今朝３８，７８７円（－ ２７９円）
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【暗号資産市場】
「ビットコイン（BTC）」： 横ばい
（直近最高値：21'11/10、７８０万円）
（2021年最安値：21'6/20、３１９万円）
一昨日 １４６７万円（－ １０万円）
昨日 １４５３万円（－ １４万円）
現在 １４６３万円（＋ １０万円）
「リップル（XRP)」： 横ばい
（直近最高値：21'11/10、１５２円）
（昨年最安値：21'6/20、５６円）
一昨日 ３５４円（－ ８円）
昨日 ３５８円（＋ ４円）
現在 ３６５円（＋ ７円）
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【為替市場（ドル円）】 休 場
2022年
（１１５．０円）：3/9
（１５１．９円）：10/17
2023年
（１２７．２円）：1/16
（１５１．９円）：11/13
2024年
（１６１．９円）：7/３
（１３９．５円）：9/16
（１５１．３円）：2/8（土）朝
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以上
「暗号通貨市場」は横ばい！
「金融崩壊」の行方は如何に！？
引き続き
「世界通貨リセット」に関係する「金融市場」のチェックを続けます。
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では
２月８日ジュディノートより
気になる箇所を抜粋致します！
今日のメッセージ
実行される計画は神の計画
ドナルド・トランプ大統領
イルミナッティ新世界秩序の崩壊につながると期待されるマスクの監査
バチカン、米国企業、英国王室が運営する国際的な児童性売買組織
政治家を脅迫するために利用されていた
私たちは忍耐と忍耐によって勝利する
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ジュディノート
2025年2月7日（金）、CIAの新長官ジョン・ラトクリフは全従業員にバイアウトを申し出た。
これは、トランプ大統領が最近発表した、CIA機関全体、つまりCIAの目的と目標を再構築するという発表の結果であった。
実際、トランプ大統領はCIAの腐敗（CIAはグローバル・エリート・カバルの軍事部門と見なされていた）を取り除くというトランプの決意は、2016年の就任式の朝にCIA本部を訪問したときに正式に発表された。
そこで彼はアメリカ大統領としての最初の公式行動として、児童性売買組織を取り締まるとCIAに伝えることだった。CIAマインドコントロール・プログラムで子どもたちを拷問、性的虐待、殺害？| 犯罪オールスターズ
その組織では、小児性愛と悪魔的儀式による児童虐待、つまりMKULTRAと呼ばれるマインド・コントロール・プログラムでは、拷問と子どもの生贄が用いられた。
第二次世界大戦後、ナチス・ドイツから輸入したマインド・コントロールの専門家を使ってCIAを設立する基礎となった。
MKULTRAプログラムに関する議会の調査から33年。また、議会は、CIAのMKULTRAプログラムに関する3つの異なる公聴会を主催した後、その調査結果に基づいて行動したことはない。
年以上前、エミー賞やピューリッツァー賞の受賞者を含む20人の一流ジャーナリストが、MKULTRAの人体実験のような重大な隠蔽工作に関する記事が、企業メディアの所有権によって報道されるのを妨げられていると述べている。
CIAのマインドコントロールについて、最後に読んだり放送を見たりしたのはいつですか？一度もない。
政府が後援するこの子どもたちへの拷問的虐待に関する報道をジャーナリストが禁止することは、今日、明らかに行われている。
運よく生き延びた人々の証言によれば、子どもたちへの拷問が今日も行われていることは明らかだ。
しかし、1964年以来今日に至るまで、多くの悪魔的儀式による虐待の被害者が、CIAによる子供たちへのマインド・コントロールが続いていたことを証明している。それは、レイプ、拷問、そして他の子供たち（多くの場合、彼らの友人）の殺害を見せられた。
幸運なことに、イーロン・マスクの若い技術者チームを利用して、CIAの大幅な削減が行われようとしていた。
技術者たちだ。彼らは連邦システム全体を監査し、予算の削減が主なターゲットだった。
その最初の監査対象は、CIAが深く関与しているアメリカ国際開発庁（USAID）だった。
トランプとマスクのUSAID監査は、すでに以下のことを証明している。
アメリカの納税者は1日に10億ドルを節約できる。しかし、USAIDの削減は連邦予算のわずか1％に過ぎない。つまり、アメリカ政府の汚職のほんの一部だったのだ。
USAIDの文字とマークはすでにワシントンDCの建物から取り除かれている。
CIAはいつ、どこで、どうなるのか楽しみだ。
アメリカ国民の税金からなるCIAの闇予算は、あらゆる悪巧みに使われていた。
エリートたちが大混乱を引き起こし、国家をコントロールできる非資産担保型不換紙幣のデジタル通貨を導入し、世界をコントロールできるようにするためだ。
監査は、USAIDがタリバンへの賄賂から、クリントンの児童性的人身売買のスポンサー、オプラへの250万ドルの支払いまで、あらゆるものに資金を提供していたことがわかった。
選挙でカマラ大統領を支援するために、オプラに250万ドルを支払っていた。
ムスクの監査はまた、盗まれた米国納税者の資金をさらに使っても、オバマとクリントン率いるディープ・ステート（深層国家）は、そのような資金を提供しないことを発見した。
オバマ、CIA、グローバリスト・エリートが率いるディープ・ステートは、イスラエルとイランの間に壊滅的な紛争を引き起こしている。
どうやら彼らは、第三次世界大戦を引き起こす目的で、戦争マシーンに何十億ドルも注ぎ込んでいるようだ。
最近、連邦準備制度理事会（FRB）と国際金融公社（ISA）が廃止され、資金供給が途絶えた後、陰謀団が必要としている資金について話すと、次のような答えが返ってきた。
トランプが1月20日に大統領に就任した瞬間、連邦準備制度理事会と国税庁が崩壊した。彼らはそのような出来事を計画していた。
2016年、マイクロソフトは新世界秩序のすべての大企業と提携した。Gaviワクチン同盟、ゲイツ財団、世界保健機関、世界経済フォーラム、国連などである。
そして国連とともに、世界的なイニシアチブ「ID2020」を立ち上げた。
目標は？すべての人にデジタルIDマネーを発行することである。
全人類を監視するグローバル・データベースである。CBDCの意味を考えてみよう、
ワクチン・パスポートや社会的信用のようなシステムを考えてみよう。
2025年2月7日（金）、RFK Jr.はCBDCが「権力と支配の道具になる」と述べた。彼らは、例えば、あなたのクレジットカードが半径半マイルの食料品店でしか使えないようにプログラムすることができる。
しかし、ガソリンを買ってもらえず、航空券を買ってもらえず、旅行に行ってその国の他の地域に旅行して商品や食品を買うことも許されない。
もし政府が私たちに対してそのような権限を持っているのなら、私たちはみんな大変なことになる。
いつものように、トランプは新世界秩序を倒すことを決意した。かなり前に、彼はBRICS諸国（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）と提携し、209カ国の金／資産に裏打ちされた通貨による世界通貨リセットを導入した。
世界209カ国の金／資産に裏打ちされた通貨を1対1で交換する世界通貨リセットを導入するためだ。
その待望の出来事はいつ起こるのだろうか？
トランプはいつもヒントをくれる。2月6日（木）の夜と2月7日（金）の夜だ。ホワイトハウスは緑色に照らされている。
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2025年2月7日（金）現在、私たちが知っていると思われること
2025年2月7日(金) -トランプ大統領のアジェンダを押しとどめ、阻止しようとするすべての裁判所へ：あなたはUS INCORPORATEDビジネスの残党の副産物である。(BAR）。英国王室の下で。
したがってアメリカ合衆国のアメリカ共和国において、あなたは何の立場も持たない。
あなた方は合衆国憲法の下で連邦政府として認められていない。つまり、この国の国境内では、いかなる権力も無効である。アメリカ合衆国はイングランド連邦ではない。たとえ浸透していても。
そして、この犯罪のために 連邦レベル、州レベル、郡レベル、市レベルのすべての人、誰もが それは職務宣誓を偽り、反逆罪を犯した者は 合衆国憲法の法廷のもとで
...テレグラムのアメリカン・パトリオット
2025年2月7日（金） 中央情報局（CIA）は、全職員に対して買収を申し出るという前代未聞の行動に出た。
全従業員に対してバイアウトを実施し、従業員が8ヶ月分の給与と手当を受け取って退職できるようにした。
この大々的な措置は、アメリカ国民の利益に反して働いてきた人々を排除し、国家を守ることに献身的な人々と入れ替えるための努力の一環である。
違憲の活動に従事してきた長い歴史によって、CIAは腐敗の象徴となってきた。
トランプ政権は、深く組み込まれた官僚機構を解体するために行動を起こしている。
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可能なタイミング
1871年以来、米国は外国勢力に支配された企業である。
...ジョン・F・ケネディ・ジュニア、テレグラムにて
2020年8月、トランプは、1918年以来連邦準備制度理事会に行っていた米国納税者のドルをネバダ州リノ近郊の新しい米国財務省に移した。連邦準備銀行は、ロスチャイルド家の個人所有の家族銀行で、アメリカ納税者のドルを管理しアメリカ政府に利子を請求していました。
2024年8月19日、緊急放送システム(EBS)が全米100都市で作動した。...テレグラムの17通目の手紙（JFK Jr.）
2025年1月15日（水）、トランプは機密扱いの「金指令」に署名した。カバルの隠し金庫は押収された。何世紀にもわたって盗まれてきた彼らの金塊は、QFSを通じて国民に返還されることになった。
2025年1月20日(月)、ドナルド・トランプが大統領宣誓を行ったことで、米国政府(US Inc.)は正式に終了した。ドナルド・トランプが、復元された共和国政府への就任宣誓を行った。現在施行されている。...チャーリー・ウォード＆フレンズ・オン・テレグラム
トランプが就任した2025年1月20日(月)に、民営の連邦準備制度理事会(FRB)と国税庁(IRS)は法的に消滅したとみなされた。...キャロライン・ベセット・ケネディ on Telegram
2025年1月27日（月）：「我々は大量逮捕を開始した。主要32カ国以上で進行中の作戦。犯罪はすべて国連、大手製薬会社、大手ハイテク企業、バチカン、ロスチャイルド・・・テレグラムのホワイトハット・インテル。
2025年1月29日（水）、ドナルド・トランプ大統領と米国議会に宛てた公開書簡が発表された。ハワイ王国の主権国家を承認するよう求める公開書簡が発表された。ハワイ王国 ハワイ銀行には17万トンの金が眠っていた。
ハワイ王国が国民に返還されるまで、いかなる政府機関も使用することができない。
この要請には、2023年に発生したハワイ沖大地震の3,000人以上の被災者を支援する嘆願が添えられていた。2023年クラとラハイナ・マウイ島で発生したハワイ火災の3000人以上の犠牲者がホームレスとなっている、その多くは2023年以来ビーチで暮らしている。(署名）サー・ドン・カウリア、主権摂政、ハワイ諸島王国
2月 計画に変更はなかった。いつも2月だった。チェストはもうすぐOpen Very Soon！...John F. Kennedy Jr. on Telegram
-今後数週間で、出生証明書から得た違法な利益はすべて各市民に返還される。
...JFK覚醒 on Telegram
Mon. 2025年2月3日（月）量子金融システムが世界中で起動。100兆ドル以上が新しい米国財務省に放出されることが承認された。(そして人々に戻る）。その資金は、世界最大の麻薬と密売のマネーロンダリング組織からもたらされた。...キャロライン・ベセット・ケネディ on Telegram
2025年2月5日（水）現在、プーチンはトランプを最高指導者と宣言した。ヨーロッパのエリートは跪かざるを得ない！...ホワイト・ハット on Telegram
Sun. 2025 年 2 月 9 日（日） QFS が完全稼動し、悪魔崇拝のエリートに対する激しい軍事作戦が開始される。サタンを崇拝するエリートたちに対して。...JFKジュニアからの電報
2025年2月26日(月) 医療ベッドの需要に伴い、政府は従来の製薬会社を段階的に廃止し始めると予想される。医療用ベッドの需要が急増するにつれて、政府は従来の製薬会社を淘汰し始めると予想される。
かつて強力だった医療業界は、人々が有毒な治療法から離れ、真の癒しを受け入れるようになるにつれ、前例のない崩壊に直面する。真の癒しを受け入れるようになる。
Mon. 2025年3月4日： 画期的な発表として、科学者たちは、医療ベッドは人間の状態を拡大し、脳の眠っている部分を目覚めさせることができる。
個人直感や記憶力が高まり、かつては神話の中にしか存在しないと考えられていた新しい能力さえも目覚めたと報告する。
2025年3月15日（土）、200の医療ベッドセンターが無料で治療を受けられるようになる。退役軍人、末期患者、人身売買の生存者が優先される。人身売買の生存者が優先される。...JFKジュニア、電報にて
2025年4月までに、医療ベッドは量子金融システムと統合される。6月にはグローバル展開、7月には画期的な新機能が追加される。...JFK Jr.テレグラム
2025年5月26日（月）メモリアル・デーに、トランプ大統領は1776年の米国独立250周年を記念する大規模な祝典を開催する。祭りはメモリアルデーに始まり、7月4日まで続く。
2025年8月、米国財務省はコンピュータ・アルゴリズムを各銀行に送り、債務残高をゼロにする。銀行は、住宅ローン、クレジットカード、自動車ローンなど、すべての債務をゼロにする。2024年7月10日（水）、デット・ジュビリーはトランプによって合法化された。
トランプ 市民は債務回復を求めるために債務者に連絡する必要はない。新しい残高ゼロの8月中に発行される新しい残高ゼロの明細書をご覧ください。...JFKの覚醒について
テレグラム
年末までに、世界中で700以上の医療ベッドセンターがフル稼働すると言われている。...JFKジュニア on Telegram
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以上
参考文献はコチラ
↓↓↓↓
Restored Republic via a GCR: Update as of Sat. 8 Feb. 2025
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気になる情報
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USAID監査により
今後NHK、民放による情報統制は大幅に弱まる、、、
アメリカで、トランプ大統領による、USAID （ユーエスエイド）の解体が発表され、DSは狂乱状態になっています。
— 笹原 俊 (@shun_sasahara) 2025年2月8日
しかし、日本のマスコミは、これを一切報道していません。
USAID はそもそも、途上国への対外援助を目的として、１９６１年にJ・F ケネディ大統領によって設立された組織です。… https://t.co/bnHuYvYKVb
日本メディアに米国資金
— 宋 文洲 (@sohbunshu) 2025年2月7日
右も左も関係なく
NED/USAIDを経由して配られる資金構図👇 pic.twitter.com/tWL0tPzs0d
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ホワイトハウスが黄金に！
黄金時代が始まる！？
🌈✨ホワイトハウス🇺🇸🇺🇸
— # hii (@hii29227409) 2025年2月8日
黄金色になりました！
それは
黄金時代が始まったことを意味する✨
アメリカは再び偉大になる🇺🇸
そして
世界全体が良い方向に変わるだろう✨✨https://t.co/vSAoUjlI9c pic.twitter.com/P6CajMKkvq
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ケムトレイルが無くなった！？
確かになくなった気がする。目撃情報あったら教えてください。 https://t.co/rVFOqukt9X
— 林 千勝 Hayashi Chikatsu (@ChikatsuHayashi) 2025年2月7日
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石破、トランプの記者会見でUSAIDの悪事を暴露！
MSMは報道するのか？！
石破茂を無視して
— looking (@PH0917) 2025年2月8日
USAIDが如何に腐敗していたかや、
「キックバック」の
話までするトランプ大統領❓
日本のテレビは
この部分まで流したのか？？pic.twitter.com/oCuD1m5tH6 https://t.co/bFEY6eNXls
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次の標的はペンタゴン！
物凄いのが来ました！
— himuro (@himuro398) 2025年2月7日
【速報】ピート・ヘグゼス国防長官が国防総省の徹底的な監査を要求！ pic.twitter.com/CjPObmpau5
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以上
昨日期待した「RV」は来ませんでした(^^)
さて「ジュディノート」より
最近、連邦準備制度理事会（FRB）と国際金融公社（ISA）が廃止され、資金供給が途絶えた！
とのことで
既に「FRB」と「ISA」が廃止され
次に来たのが「USAID監査」でした！
「ジュディノート」より
「USAID」の削減は連邦予算のわずか1％に過ぎない。つまり、アメリカ政府の汚職のほんの一部だ！
とのことで
なんと
USAIDの連邦予算に対する予算の割合はたったの1%、、、
まだ99％の予算の監査が必要です(^^)
次の標的は、、、
「気になる情報」より
国防長官が「国防総省」の徹底的な監査を要求！
とのことで
DSの戦争担当「ペンタゴン」が標的になりました！
WH、イーロン・マスクは
今後、ウクライナ、イスラエル、3.11など紛争・戦争を引き起こした悪事を暴き
国防総省を解体し、世界平和へと導いてくれることでしょう！
では
今日も「天使軍」の皆様のご無事とご健勝をお祈りしつつ
前向きに過ごしたいと思います(^^)
「あなた」の参考になれば幸いです（#^^#）
最後までご覧いただき
ありがとうございました(_ _)
